学資保険を続けるべきか、やめるべきか。
悩むのは当然です。学資保険は「教育費のため」と言われて加入したものの、家計状況や物価、金利、教育費の考え方は年々変わります。
結論はシンプルです。
学資保険は「残り年数」と「返戻率（いくら戻るか）」を軸に判断し、最後に「家計の余力」で現実解を選べば後悔しにくくなります。
学資保険でよくある悩み
- 今さら見直しても意味がない気がする
- 解約したら「損」って言われるけど本当？
- 教育費が不安で、結局そのまま払い続けている
- 家計が苦しくなってきたけど、手をつけていいのか迷う
この記事は、学資保険を売ったり、どこかの相談窓口へ誘導するためのものではありません。
「あなたの家計にとって合理的な判断」をするための整理に徹します。
まず整理：学資保険の本質は「貯蓄型保険」
学資保険は、ざっくり言うと以下の組み合わせです。
- 毎月（または年払い）で積み立てる
- 満期でまとまったお金が戻る（または祝い金）
- 契約者に万一があれば保険料払込免除などが付くことがある
メリットは「強制的に貯まる」こと。
デメリットは「お金が途中で動かしづらい」ことです。
この性質を理解すると、判断はかなり楽になります。
判断軸①：残り年数（ここが一番重要）
学資保険の見直しで一番効くのが、満期までの残り年数です。
残り年数が短いほど、選択肢は「続ける」寄りになりやすく、長いほど見直し余地が広がります。
目安（ざっくりでOK）
- 満期まで5年未満：続けた方がいいケースが多い（今さら動かしても効果が薄い）
- 満期まで5〜10年：要計算ゾーン（返戻率と家計次第）
- 満期まで10年以上：選択肢が広い（見直しで家計改善につながる可能性あり）
「あと何年で満期か」だけは、まず保険証券（契約内容のお知らせ）で確認してください。
ここが曖昧なままだと、正しい判断ができません。
判断軸②：返戻率（どれだけ戻るか）
次に見るのは返戻率です。返戻率は難しそうに見えますが、要はこうです。
- 払った総額に対して
- 将来いくら戻るか
ざっくり目安は以下です。
- 100%未満：戻りが少ない（貯金より不利になりやすい）
- 100〜103%前後：安心料込み（大きく増えないが、強制貯蓄としてはあり）
- それ以上：最近の契約では珍しい（条件次第）
ここで大事なのは、「返戻率が高い＝正解」ではないことです。
返戻率がそこそこでも、家計が苦しいなら学資保険が家計を圧迫している可能性があります。
保険は家計を守る道具であって、家計を苦しくする存在になった時点で見直し対象です。
判断軸③：家計の余力（現実を決める最後の一手）
最後は家計の余力です。ここは精神論ではなく、現実の話です。
チェック項目
- 生活防衛資金（目安：生活費3〜6か月分）は確保できているか
- 教育費以外の大型支出（車・住宅修繕・医療）が近くないか
- 毎月の固定費（通信・保険・サブスク）を削っても苦しいか
学資保険が「教育費」という名目で守られているだけで、実際には家計の余力を削っている。
この状態だと、どこかで別の支出が来た時に、もっと悪い形で崩れます。
「やめる（解約する）」前に必ず確認すること
学資保険は、途中でやめると元本割れしやすい商品が多いです。
ただし、元本割れ＝即NGではありません。大事なのは「損の大小」と「家計への影響」です。
最低限ここだけ確認
- 解約返戻金（今やめたらいくら戻るか）
- 払込期間（いつまで払う契約か）
- 満期金・祝い金の受取条件（時期・金額）
- 特約（医療・育英年金などが付いていないか）
「解約したら損」という一言で止まるのではなく、
いくら損で、家計がどれだけ楽になるかを数字で判断してください。
学資保険を「続ける」判断が向く人
- 満期までの残り年数が短い（目安：5年未満）
- 家計に余力があり、払い続けても生活が崩れない
- 教育費の受取時期が近く、確実性を優先したい
続ける場合のコツはひとつだけ。
「受け取った後の使い道」まで決めることです。
教育費として使うのか、生活費の穴埋めなのか、別の貯蓄に回すのか。ここが曖昧だと、結局消えて終わります。
学資保険を「見直す（やめる含む）」判断が向く人
- 家計が苦しく、毎月の固定費が重い
- 満期までの残り年数が長く、他の選択肢も検討できる
- 教育費以外の優先課題（生活防衛資金・住宅修繕・医療など）がある
学資保険をやめるなら、代替案をセットで用意しないと失敗します。
「やめたのに貯まらない」が一番まずいパターンです。
代替案：学資保険をやめた後、どう貯める？（現実的な3つ）
ここは家庭によって正解が変わります。だから「これ一択」は言いません。
ただ、現実的に強いのはこの3つです。
① 普通預金（最強にラク。最強に増えない）
急な教育費・部活・塾・受験でお金が動く家庭は、普通預金が一番トラブルが少ないです。
増やす目的ではなく、崩しやすさ重視です。
② 定期預金（目的別にロックする）
「使ってしまう」が不安なら、目的別に口座を分けて定期にするのが強いです。
増え方は大きくなくても、使い込みを防ぐ効果があります。
③ つみたて（少額・期間限定で使う）
長期で時間が取れる家庭は、少額のつみたてを教育費の一部に回すのも選択肢です。
ただし、教育費は「時期が決まる支出」なので、全額を投資に寄せるのは危険です。
あくまで「一部」で、期限が近づいたら現金化する前提が必要です。
👉 【新NISA】楽天証券の始め方｜50代でも迷わない口座開設ガイド
よくある誤解：学資保険は「教育費専用」でない
学資保険＝教育費、と考えがちですが、実際は家計の資金です。
教育費に使ってもいいし、家計立て直しに使ってもいい。
大事なのは、家庭の優先順位に合わせることです。
まとめ：学資保険は「残り年数×返戻率×家計の余力」で決まる
学資保険は、正解・不正解で割り切るものではありません。
あなたの家庭の状況で変わります。
- 残り年数：短いほど「続ける」寄り、長いほど見直し余地
- 返戻率：どれだけ戻るか（損の大小を把握）
- 家計の余力：現実を決める最後の判断材料
「損するかどうか」より、
家計が安定して、必要な時にお金が出せる状態かを優先してください。
関連記事
- 【50代】終身保険（貯蓄型）は続けるべき？やめるべき？3つの判断軸で決める
- 【50代】養老保険は満期まで続ける？解約する？後悔しない3つの判断軸
- 貯蓄型保険（養老・学資・終身）は続けるべき？結論は「3つの判断軸」で決まる
- 家計管理①｜固定費の見直しで月1〜2万円改善
- 【新NISA】楽天証券の始め方｜50代でも迷わない口座開設ガイド
免責事項
本記事は一般的な情報提供であり、特定の金融商品・保険商品の推奨や勧誘を目的とするものではありません。契約内容（解約返戻金、払込期間、受取条件、特約等）は保険証券・契約内容のお知らせ等で必ずご確認ください。最終判断はご自身の状況に基づき行ってください。
👤 この記事を書いた人
よよみり｜50代・宅建士・FP2級の現役サラリーマン
不動産業界32年、新NISA月10万円積立中。
資産形成・副業・健康習慣を等身大で実践しています。
このブログでは、50代からでも遅くない「老後資金づくり」と「ムリしないセミリタイア準備」をテーマに、 実体験ベースでまとめています。 → ブログトップページはこちら
コメント