家計管理③|50代がまず見直すべき保険3つ+自動車保険の毎年見直しで年3万円削減【実体験】

家計管理③ 家計管理

50代になると、20代・30代のころに入ったままの保険が、今の生活に合っていないことがよくあります。

子どもの独立、住宅ローンの残り、老後資金づくり…。ライフステージが変わっているのに、保険だけが昔のままだと、毎月かなりのムダを払い続けているかもしれません。

私自身、50代で保険を徹底的に見直しました。
結論:がん保険は全て解約、終身生命保険もやめて掛け捨て生命保険のみ、医療保険は県民共済に変更。
この記事では、その実体験をもとに、50代の保険見直しのポイントを解説します。


  1. なぜ50代こそ保険を見直すべきなのか
    1. 50代で保険の役割が変わる主な理由
  2. 【大原則】保険は保険、投資は投資で分ける
    1. 貯蓄性の保険(終身保険・養老保険など)をおすすめしない理由
    2. 正しい考え方
  3. 私の保険見直し実例(50代会社員)
    1. 【見直し前】保険料の無駄が多すぎた
    2. 【見直し後】必要最小限に絞った
    3. 削減効果
  4. まず確認するのはこの3つだけでOK
  5. ① 生命保険(死亡保険)の見直し方
    1. 50代で本当に必要な死亡保障額の考え方
    2. 私が終身生命保険をやめた理由
    3. 掛け捨て生命保険(定期保険)のメリット
  6. ② 医療保険の見直し方
    1. 知っておきたい公的制度
      1. ① 高額療養費制度
      2. ② 傷病手当金(会社員・公務員)
      3. ③ 遺族年金
    2. 私が県民共済を選んだ理由
  7. ③ がん・三大疾病保険の見直し方
    1. 私ががん保険を解約した理由
    2. がん保険が必要な人
  8. ④ 自動車保険(ネット型)の「毎年見直し」は大きな家計効果
    1. 毎年見直すメリット
    2. 私の実例:自動車保険の見直し効果
    3. 見直しのポイント
  9. 具体的な見直し手順(保険全体)
    1. ステップ1:保険証券をすべて集める
    2. ステップ2:目的と保険料を書き出す
    3. ステップ3:公的制度と貯蓄を確認
    4. ステップ4:残す・減らす・やめるを決める
      1. 【残す】本当に必要な保障
      2. 【減らす】過剰な保障
      3. 【やめる】不要な保険
    5. ステップ5:新しい保険が決まってから解約する
  10. まとめ|保険は「守り」と「増やす」のバランスを整えるために見直す
  11. 次のステップ:浮いたお金を「増やす」側に回す
  12. 関連リンク
    1. 💰 家計管理シリーズ
    2. 📊 新NISA・投資系
  13. 利用しているサービス
  14. 免責事項

なぜ50代こそ保険を見直すべきなのか

保険は一度入ったら一生そのまま、というものではありません。50代は、保険の役割が大きく変わるタイミングです。

50代で保険の役割が変わる主な理由

  • 子どもが社会人になり、教育費がほぼ不要になる
  • 住宅ローンの残高が減り、団信の役割も小さくなる
  • 貯蓄や投資(新NISAなど)が増え、保険に頼りすぎる必要がなくなる
  • 60歳以降のセミリタイアや年金生活のイメージが具体化する

にもかかわらず、若い頃のまま「終身保険+定期保険+特約だらけ」のまま払い続けているケースは多いです。


【大原則】保険は保険、投資は投資で分ける

保険見直しで最も重要な原則は、「保険と投資を絶対に混ぜない」ことです。

貯蓄性の保険(終身保険・養老保険など)をおすすめしない理由

  • 利回りが低い:年利1%以下がほとんど(新NISAなら年5〜7%も可能)
  • 途中解約で元本割れ:10年以内に解約すると大損するケースも
  • 保障と貯蓄が混在して分かりにくい:「何にいくら払っているか」が見えない
  • インフレに弱い:30年後に受け取る300万円の価値は今より大幅に下がる

正しい考え方

保険は「掛け捨て」で必要最小限の保障を確保
投資は「新NISA」「iDeCo」などで資産を増やす

この2つを明確に分けることで、保険料を最小化しながら、増やす資産は最大化できます。


私の保険見直し実例(50代会社員)

【見直し前】保険料の無駄が多すぎた

  • 終身生命保険:月15,000円(60歳払込満了、死亡保障500万円)
  • がん保険:月8,000円(診断一時金100万円、入院日額1万円)
  • 医療保険:月6,000円(入院日額1万円、手術給付金あり)
  • 自動車保険:年間58,000円(代理店型)

合計:月29,000円+年間58,000円(年間約41万円)

【見直し後】必要最小限に絞った

  • 掛け捨て生命保険(定期保険):月2,000円(死亡保障1,000万円、65歳まで)
  • がん保険:全て解約(貯蓄でカバー)
  • 医療保険:県民共済(月2,000円、入院日額5,000円+死亡保障200万円)
  • 自動車保険:年間28,000円(ネット型、車両保険なし)

合計:月4,000円+年間28,000円(年間約7.6万円)

削減効果

年間約33万円の削減
→ この浮いたお金を新NISA(月3万円積立)に回しています


まず確認するのはこの3つだけでOK

  1. 生命保険(死亡保険)
  2. 医療保険
  3. がん・三大疾病保険

この3本柱を整えるだけで、保険の土台は十分です。


① 生命保険(死亡保険)の見直し方

死亡保険は、もし自分が亡くなったときに、残された家族が生活に困らないように備える保険です。

50代で本当に必要な死亡保障額の考え方

「ローン残高」+「葬儀費用などの一時金」+「数年分の生活費」−「現在の貯蓄・投資」
この差分が必要保障額の目安です。

例:
・住宅ローン残高:500万円
・葬儀費用:200万円
・3年分の生活費:600万円(年200万円×3年)
・現在の貯蓄:800万円

必要保障額:500+200+600−800=500万円

私が終身生命保険をやめた理由

  • 利回りが低すぎる:60歳まで払い込んで、死亡時に500万円受け取るより、新NISAで運用した方が増える
  • 途中解約で元本割れ:50代で解約すると、払込総額の7割しか戻らないケースも
  • 保障が必要な期間は限定的:子どもが独立後は高額保障は不要

掛け捨て生命保険(定期保険)のメリット

  • 保険料が圧倒的に安い:終身保険の10分の1以下
  • 必要な期間だけ保障:65歳までなど、期間を区切れる
  • 浮いたお金を投資に回せる:新NISAで資産形成

私の選択:
掛け捨て生命保険(月2,000円、死亡保障1,000万円、65歳まで)に変更。
浮いた月13,000円を新NISA積立に回しています。


② 医療保険の見直し方

医療保険は「公的医療制度+貯蓄」で補えない部分だけを保険で埋める考え方が効率的です。

知っておきたい公的制度

実は、日本の公的医療制度はかなり手厚いです:

① 高額療養費制度

1ヶ月の医療費が一定額を超えた場合、超過分が払い戻されます。
例:年収約370〜770万円の方なら、1ヶ月の自己負担上限は約9万円。

② 傷病手当金(会社員・公務員)

病気やケガで働けなくなった場合、給料の約3分の2が最長1年6ヶ月支給されます。

③ 遺族年金

もし亡くなった場合、遺族に年金が支給されます。
例:会社員なら、配偶者と子1人で年間約100万円以上。

これらを踏まえると、「公的制度でカバーされない部分」だけを保険で備えればOKという考え方になります。

私が県民共済を選んだ理由

  • 保険料が安い:月2,000円で入院日額5,000円+死亡保障200万円
  • 掛け捨てだが返礼金がある:年間約20〜30%が返ってくる
  • シンプルで分かりやすい:複雑な特約がない
  • 保障内容が現実的:長期入院前提ではなく、短期入院に対応

注意点:
県民共済は65歳以降、保障内容が変わります(保障額が下がる)。
ただし、65歳までに貯蓄を増やしておけば、保険に頼る必要は減ります。


③ がん・三大疾病保険の見直し方

50代で現実的にリスクが高まる分、がん保険は必要と考える方も多いですが、私は全て解約しました。

私ががん保険を解約した理由

  • 貯蓄でカバーできる:診断一時金100万円程度なら、貯蓄で備えられる
  • 公的制度でカバーされる部分が大きい:高額療養費制度で月9万円程度の自己負担で済む
  • 保険料が高すぎる:月8,000円×12ヶ月×10年=96万円(10年払って使わなければ全て掛け捨て)
  • 医療技術の進歩:がん治療は通院が主流になり、入院日数が減っている

がん保険が必要な人

ただし、以下のような方はがん保険を検討する価値があります:

  • 貯蓄が100万円未満の方
  • 家族にがんの既往歴が多い方
  • 自営業で傷病手当金がない方

私の選択:
がん保険は全て解約し、浮いた月8,000円を新NISA積立に回しています。
もし万が一がんになっても、貯蓄+公的制度+県民共済でカバーできると判断しました。


④ 自動車保険(ネット型)の「毎年見直し」は大きな家計効果

これは私自身の実体験ですが、自家用車の保険は毎年ネット型で見直しています。
車の使用状況・等級・年齢条件・免許証の色などで保険料は毎年変わるため、1年放置するだけでムダが生まれます。

毎年見直すメリット

  • ネット型はシンプルに安い(代理店型より1〜3万円安いことも)
  • 補償内容の比較がしやすい
  • その年の条件に合わせて、最適なプランを選び直せる
  • 不要な特約を外しやすい

私の実例:自動車保険の見直し効果

私の場合、毎年ネット型で見積もりを取り直した結果:

  • 2023年:代理店型 年間58,000円 → ネット型 年間42,000円(-16,000円
  • 2024年:ネット型A社 年間42,000円 → ネット型B社 年間37,000円(-5,000円
  • 2025年:車両保険を外して年間28,000円(-9,000円

3年間で合計約30,000円の節約。これを新NISAの積立に回しています。

見直しのポイント

  • 車両保険の要否を毎年チェック:車の時価が低くなったら外す
  • 弁護士特約の有無を確認:他の保険やクレカに付帯していれば不要
  • 対物・対人は無制限に固定:ここは絶対にケチらない
  • ロードサービスの重複を確認:クレカ付帯と重なる場合も
  • 免許証の色を反映:ゴールド免許なら最大7%割引(30歳以上65歳未満)

こうした見直しを1年ごとに行うことで、毎回5,000円〜15,000円の節約になる年もあります。
車を持つ家庭にとって、自動車保険の見直しは”即効性のある固定費削減”です。


具体的な見直し手順(保険全体)

ステップ1:保険証券をすべて集める

以下の保険証券を集めてください:

  • ☐ 生命保険(死亡保険)
  • ☐ 医療保険
  • ☐ がん保険・三大疾病保険
  • ☐ 自動車保険
  • ☐ 火災保険・地震保険
  • ☐ 個人賠償責任保険(クレカ付帯含む)

ポイント:クレジットカードや職場の団体保険に付帯している保障も忘れずに確認しましょう。

ステップ2:目的と保険料を書き出す

それぞれの保険について、以下を整理します:

  • 保険の目的(何のために入っているのか)
  • 月々の保険料
  • 保障内容(死亡保障額、入院日額など)

ステップ3:公的制度と貯蓄を確認

高額療養費制度、傷病手当金、遺族年金などの公的制度を確認し、
「公的制度でカバーされる部分」と「自分で備える必要がある部分」を切り分けます。

ステップ4:残す・減らす・やめるを決める

【残す】本当に必要な保障

  • 掛け捨て生命保険:必要最小限の死亡保障
  • 医療保険(県民共済など):シンプルで安い保障
  • 自動車保険:対人・対物無制限

【減らす】過剰な保障

  • 子どもが独立後の高額死亡保障(3,000万円→1,000万円など)
  • 入院日額が高すぎる医療保険(10,000円→5,000円など)
  • 車両保険(車の時価が低い場合)

【やめる】不要な保険

  • 終身生命保険:掛け捨て生命保険に切り替え
  • がん保険:貯蓄でカバーできるなら解約
  • 貯蓄性の保険全般:新NISAの方が効率的

ステップ5:新しい保険が決まってから解約する

重要:必ず新しい保険の契約が成立してから、古い保険を解約してください。
先に解約すると、無保険期間が発生してしまいます。


まとめ|保険は「守り」と「増やす」のバランスを整えるために見直す

50代は、「守る保険」から「増やす資産」へウェイトを少しずつ移す時期です。

保険見直しの3大原則
1. 保険は保険、投資は投資で分ける
2. 貯蓄性の保険には絶対に入らない
3. 掛け捨てで必要最小限の保障を確保

私の場合、保険を見直したことで年間約33万円の削減に成功し、その分を新NISAの積立に回しています。

完璧を目指さなくて大丈夫です。まずは「何にいくら払っているか」を把握するところから始めてみてください。


保険の見直しと並行して、家計の固定費全体を見直すと効果的です。
通信費・電気代なども合わせて整理すれば、月1〜2万円の改善も可能です。


次のステップ:浮いたお金を「増やす」側に回す

保険を見直して浮いたお金は、新NISA高配当株など、「増やす」資産に回すのがおすすめです。


関連リンク

💰 家計管理シリーズ

📊 新NISA・投資系


利用しているサービス

  • 掛け捨て生命保険:(保険会社名・商品名)
  • 医療保険:県民共済
  • 自動車保険:ネット型保険(毎年見積もり比較)
  • 家計管理:マネーフォワード ME

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👤 この記事を書いた人

よよみり|50代・宅建士・FP2級の現役サラリーマン
不動産業界32年、新NISA月10万円積立中。資産形成・副業・健康習慣を等身大で実践。

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免責事項

本記事は、よよみり個人の体験に基づく情報提供であり、特定の保険商品やサービスを推奨するものではありません。
保険の選択や見直しは、必ずご自身の状況に合わせて慎重にご判断ください。

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